ゲームの改造ツールを販売したら逮捕、利用者にも警察が訪れる可能性も

ゲーム絡みで逮捕者が出たという情報があるようだけど？

次の記事ですね。

『オンラインゲームで不正プログラム　販売行為で初摘発　容疑で兵庫の男逮捕　警視庁

オンラインゲームを有利に進めるための不正プログラム（チートツール）を販売したとして、警視庁サイバー犯罪対策課は１３日、不正競争防止法違反（技術的制限手段回避装置提供）容疑で、兵庫県姫路市仁豊野の無職、山本昭秀容疑者（３０）を逮捕したと発表した。同課によると「金を稼ぐ目的だった」と容疑を認めているという。チートツールをめぐり、販売行為を摘発したのは初めて。

チートツールはパソコンに取り込むと、シューティングゲームなどで銃弾が無限になったり、致命率を高めるなどゲームを有利に進めることができるようになる。山本容疑者は自分でツールを作成し、平成２２年夏ごろから４社６タイトルに対応するツールを販売。少なくとも５００アカウントが山本容疑者のツールを使っていた。

逮捕容疑は、１月中旬、インターネットで、ゲーム運営会社の不正プログラム制限技術を回避するチートツールを、利用者に販売したとしている。

チートツールをめぐっては神奈川県警が昨年、チートツールを作動させたとして、電子計算機器損壊等業務妨害容疑で、少年３人を摘発していた。』(産経新聞 2015年5月13日配信)

オンラインゲームで、とのことですが、これはどう見たらいいのでしょうか？

少し前に取り上げた内容に絡みそうなので、そちらと合わせて見ていこう。

少し前に取り上げた内容とはなんでしょうか？

3月9日『ゲームのデータを置き換えることが出来るプロアクションリプレイの販売が日本で終了、法的リスクも？』で取り上げた内容。

この時は、改造ツールを販売していた会社が販売を終了する際に、法的リスクも影響しているのでは、ということで取り上げた。

次のように取り上げましたね。

『実際の理由はわからないけど、場合によってはメーカーから訴えられる可能性とかもあったのではなかろうか。

今までは野放しにしてきたけど、最近ではメーカーがダウンロード販売で経験値が得やすい物や所持金が得やすいものなどを販売しているので、どうしても衝突するよな。

法的にどういった要素で対応するかはわからないが、不正競争防止法等で対応出来る部分もあるだろうし、本気になってメーカーが潰そうと思えばいつでも潰せるものでもある。』(『ゲームのデータを置き換えることが出来るプロアクションリプレイの販売が日本で終了、法的リスクも？』より)

今回の逮捕の要因として、不正競争防止法違反で、という話しだったので、もしかしたら法的に問題が出ることをつかんでいたメーカーが、自主的に販売終了にしたという流れなのではなかろうか。

外部的に知ったのか、それとも実際に警察がやってきたから販売終了にしたのかはわからないけど。

直近の不正競争防止法絡みでの逮捕とは別に、記事には去年の段階でチートツールを使った少年3人を逮捕したというのも出ている。

もしかしたら、こっち絡みかもしれない。

いずれもオンラインを経由したゲームなので、まだ手元だけで完結するゲームで訴えられるというところまではいかないだろう。

とはいえ、ゲーム業界的に昔は通用した不正ツールを認めない流れになっているということをユーザーも把握しておいた方がいい。

考えを改める必要がありそうですね。

過去に実際に使用していた人は、今後、警察が自宅に行く可能性もゼロではない。

警察がいつ来るかわからないぞ。

ガクガク震えて過ごすがいい。

やめてください・・・。

そそそそんなわけで。

何で震えているんですか・・・。

と、いうようなことを『ドラゴンクエスト10のRMT業者、スクウェアエニックスの関係ないところで商標法違反で逮捕、購入者にも警察が訪れる可能性も 』で言っていたら、本当にガクガク震えた人がいたのか、別のことで警察に訴えた、みたいな投稿をいただいた。

ちなみに別のこととは『ソニーPS4、オークション詐欺でプレイステーション20周年アニバーサリーエディション「00001」を売らず、宣伝に利用』についてだった。

余計な敵を作るから・・・。